交通事故で後遺症が残ってしまった!辛い肩の痛み

今まで健康であっても予期しない交通事故によって異変が起きるケースは非常に多いです。交通事故によって体に不調が起きる場所で最も多い場所は、首と肩という報告もあります。もしも後遺症になってしまった場合、今までの生活を送ることができなくなる場合もあります。

そこで、後遺症があった場合はどのようにしたらいいのか解説していきます。

交通事故による肩の痛みの原因で生活に支障が出る

交通事故で肩に異常が出た場合に起こりうる問題は肩関節の脱臼や骨折が最も多いです。肩に腫れや痛み、肩関節が動かないといった場合は脱臼や骨折している可能性が高まります。肩の関節は通常は180度動かすことができます。

手を上下左右に動かすときに使われる関節が肩になりますが自由に動かせる分、他のからだの関節と比較して関節の安定性は低くなります。そのため肩の関節は支障が出やすいという問題もあります。全身には神経があります。

肩の神経は首や頭、背中や腰などとも繋がっています。そのため、肩に支障が出るとその他の部位にも支障がでることもあります。たとえば、肩の痛みから首や頭痛を併発するということはありませんか?ほとんどの人が経験をしたことがあると思います。

そのように肩だけでなく、他の部位にも支障が出やすいので、肩にダメージが加わると生活に支障が出るという悲しい結果があります。

交通事故の怪我、脱臼とはどんな症状なのか

肩の関節の脱臼をしてしまった場合、1度経験すると、その後の些細な力が加わるだけで脱臼が再発してしまうケースがあります。脱臼は癖になりやすいデメリットがありますので、何度も病院に行って脱臼を治して貰ったり、肩を固定して関節を動かさないように保護しなくてはならないため生活に支障がでます。

手の自由がなくなると生活する上で非常に困難な生活を強いられます。ご飯を食べたり、家事をしたり、排泄や入浴などもできなくなります。肩が動かないと自由がきかなくなります。肩の脱臼の治療では脱臼した関節を元に戻さなくてはなりませんので、そのための治療を行います。

通常、治療は整形外科で行われ、レントゲン検査を行って脱臼の確認をします。そして、脱臼している場所を確認したうえで脱臼した肩を元の位置に戻す整復術が医師によって行われます。脱臼した肩は、しばらくの間は腫れあがり、赤く炎症を起こしたり痛みを伴ったりしますので医師の判断によりますが、数か月間の通院治療が必要になります。

交通事故の怪我、肩腱板断裂とはどんな症状なのか

肩の痛みの原因に肩腱板断裂というものがあります。肩の腱板断裂とは肩には複数の腱があり、腱が断裂した状態のことを言います。詳しく説明しますと、肩には棘上筋腱、棘下筋腱、小円筋、肩甲下筋腱という腱があります。

腱とはからだの筋のようなもので、これによって肩の関節を守っています。このいずれかの腱が断裂することによって、激しい痛みを伴い、肩を動かすことができなくなります。腱板断裂は、レントゲンだけではなくMRI検査を行います。

レントゲンだけでは腱に異常があるかどうかを見抜くことは難しいからです。MRI検査では腱の様子を見ることができますので、腱板断裂の有無を確認するためには必須になります。MRI検査は予約制が多く、また、費用が高いので利用を躊躇う人もいますが、早期発見して治療し、治すことが大事です。

強い痛みが特徴になりますので、我慢することはよくありません。積極的に検査を受けるようにしましょう。

交通事故の中で最も怖い!変形障害とは

上記に当てはまらない場合には変形障害というものもあります。変形障害とは、肩が痛くて肩を上げ下げしたり、腕を動かしたりすることができない、強い痛みが生じるという症状が出ますので、骨折や脱臼に似た症状になりますが、生理学的には脱臼と腱断裂が起きた状態で、通常の関節と異なった形で関節ができてしまう偽関節と呼ばれる状態になってしまうことになります。

つまり、関節ではない場所で骨が曲がって固まってしまうのです。これによって非常に難しい生活スタイルになってしまう場合があります。治療方法としては、手術や補正具を使用して偽関節を保護する治療を行っていきます。

交通事故の怪我は早急に病院に行きましょう

脱臼、骨折、肩腱板断裂、変形障害、どれも車がぶつかった衝撃によって転倒して手をついてしまったり、肩を強打した場合にケガをすることが多いです。特に年配者の場合は年齢とともに筋肉、骨、腱は弱まっていきますので若い人に比べると被害の度合いも大きくなりますし、感覚が鈍感になりますので障害があったとしても発見に遅れてしまう場合もあります。

事故にあった場合は早急に病院で検査をすることをおすすめします。

交通事故が起きた場合の請求に関して

交通事故の被害者や加害者の請求に関することはそれぞれが加入している保険会社が窓口となって行いますが、交通事故をきっかけに後遺症になってしまった場合、後遺障害だと認めてもらうためには自賠責調査事務所から後遺障害等級の認定を受けなくてはなりません。

交通事故が起きた場合に損害保険会社や共済に加入している場合には交通事故があったことを訴えるという発想をされる人が多いと思いますが、実際は損害保険会社が保険金請求の受付から調査をはじめ保険金額の決定まで全て行ってはいないのです。

調査は自賠責損害調査事務所という組織が行うことになっています。保険会社側から事故と後遺症との因果関係が争われることが多いので後回しにせず、事故直後に病院に行って検査を受けるのが重要になります。申請方法は2種類あり、事前認定と被害者請求があります。

事前認定では被害者ではなく加害者の加入している認定保険会社が行う手続きになります。この場合、被害者は特に手続きを行う必要性はありませんが、加害者側の保険会社が後遺障害等級を受けるとなると、被害者に高額示談金を支払わないといけないためスムーズに事が進まないというデメリットが存在します。

このような状態になると被害者側は示談金を受け取るのに時間を要する可能性がありますので、面倒に感じる人もいるかもしれません。その場合には、被害者請求で後遺障害等級の認定を受ける方がスムーズに事が進む可能性が高まりますので活用していきましょう。

必要となるものは自賠責保険支払請求書、交通事故証明書、事故発生状況報告書、医師の診断書、診療報酬明細書、印鑑証明書、加害者の賠償済み領収証の7点になります。そのほか、事故の内容によってはさらに必要になる書類もありますので保険会社と相談をしながら行っていきましょう。